認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン（代表理事：大西健丞、広島県神石高原町）が運営する空飛ぶ捜索医療団”ARROWS”が、災害医療の基礎や災害時の備えなどを解説するオンライン講座を開始している。同講座は、「体にフィットする魔法のビーズソファYogibo（ヨギボー）」の日本総代理店・株式会社ウェブシャークが提供する「TANZAQ」プロジェクトがスポンサー……
災害医療、救急・救命
2019年5月に、京都大学などの研究グループから、AEDの使用率に男女差が生じているという分析報告がなされた。全国の学校構内で心停止となった子ども232人について、救急隊が到着する前にAEDのパッドが装着されたかどうかの調査で、小学生と中学生では男女に差はなかったが、高校生になると大きな男女差が出た。
その背景には、女性の服を脱がせることへの抵抗感があるという……
新型コロナ感染症の蔓延で2020年の開催が2021年7月23日～9月5日開催に延期された東京2020オリンピック・パラリンピック（以下、「オリパラ」）――その開催には依然として不透明さが漂うが、開催日まで2カ月を切った去る5月26日、東京都江東区豊洲で「救急艇」の社会実装に向けた救急艇披露記者会見と搬送訓練が実施された。
その趣旨は、オリパラ期間中、交通渋滞などで陸上救急が困難になった際に救急搬送が必要な患者を、ベイエリアの競技会場から昭和大学江東豊洲病院へ搬送しようというもの……
株式会社トライフ（横浜市）「オーラルピースプロジェクト」は、さまざまな社会課題を歯磨き・口腔ケアの観点から解決をめざすユニークな特集ページを開設した。
これは、医学博士・歯学博士・獣医学博士・歯科衛生士・介護士・言語聴覚士をはじめとした専門家による知見を踏まえ、実際の臨床現場や家庭においての歯磨き・口腔ケアについて、また成分や製品の選び方など……
新型コロナウイルス感染症の流行にともない、災害時の避難や避難所における感染症対策が急務となっている。特定非営利活動法人アジアパシフィックアライアンス・ジャパン（A-PADジャパン／代表理事:大西健丞 本部:佐賀県佐賀市）は去る11月6日、感染症から身を守る個人用の衛生キットを災害時に全国の避難所へ寄贈するための新たなプロジェクトを開始した……
順天堂大学、帝京大学、聖心女子大学は、東京の政策課題に連携して取り組む「東京都と大学との共同事業」（「SDGsの推進と持続可能な都市・東京の実現」）の一環として、e-ラーニング教材動画「医療で用いる『やさしい日本語』」を制作し、公開した。
外国人診療に役立つ『やさしい日本語』の普及をめざして制作したもので……
快適な住まいをめざして各種建材を開発販売する株式会社LIXILが、熊本赤十字病院、株式会社GK設計とともに、LIXILが開発した可動式アメニティブース「withCUBE」を活用した保健医療・防災環境に関する共同研究契約を締結し、利用検証を開始した……
6月12日は1978年宮城県沖地震から42年。宮城県や仙台市は6月12日を「防災の日」と定め、県民・市民がこぞって災害教訓を確認する日としている。
宮城県はこの日、大規模災害を想定した総合防災訓練を県庁で実施した。「COVID-19」（新型コロナウイルス感染症、以下「新型コロナ」）感染を防ぐため、関係者・県民が一堂に集まって「密」となる従来（3000人規模）の防災訓練のかたちは取れず、参加26機関・団体約200名が電話やウェブ、ネット電話アプリ「スカイプ」などを使って……
環境省と気象庁が連携して7月から関東甲信9都県で始める新しい警報「熱中症警戒アラート」について、専門家でつくる「熱中症予防対策に資する効果的な情報発信に関する検討会」（座長：小野雅司・国立環境研究所環境リスク・健康研究センター客員研究員）は5月27日、環境省が公表する「暑さ指数（WBGT）」が33度以上で出すことを決めた……
総務省消防庁は、「新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえて市民による救急蘇生法に指針」を5月22日付けで公表、市民向け救急蘇生法での留意点を示している。日本蘇生協議会のまとめによると――
『COVID-19』（新型コロナ感染症）はパンデミック（世界的流行）となり、日本の社会・経済にも多大な影響を及ぼしている。その感染状況、社会・政治の対応は日々更新を続けており、わが国の 「緊急事態宣言」の期間も延長される見通しだ（4月30日現在）。
感染症はいわゆる自然災害とは異なるとして、防災分野に関わるメディアや機関・団体でも主 要テーマとして追わないところもある。そんななか、国（内閣府防災担当・避難生活担当参事官） は去る4月1日と7日、「避難所における新型コロナウイルス感染症への対応」について通知を発 出し、出水期の災害への備えとして災害避難所と感染症を“ヒモ付け”した……
南海トラフ地震の危機感が高まる中で、愛知県西部、名古屋市や豊明市、刈谷市の南に突き出した知多半島では、大規模広域災害時に外部からの救助が到着するまでに時間を要することが懸念されている。
日本福祉大（愛知県美浜町）はこのほど、「潜在看護職を活用した新たな地域包括ケアと災害にも強い地域ネットワークを築く調査・研究事業」を課題名として、厚生労働省令和元年度老人保健健康等増進事業に採択されたとして、看護師などの免許を持ちながら就業していない潜在看護職人材の発掘に乗り出すことを発表した
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