名工大予測 熱中症搬送者数は2040年に2倍 ?!
環境省・気象庁、「熱中症警戒アラート」に加え、
新たに「熱中症特別警戒アラート」も運用
名古屋工業大学の平田晃正教授（医用工学）らの共同研究グループが、東京、大阪、愛知の3都府県では2040年、熱中症の救急搬送者数が13～19年平均と比較して倍増するとの予測を発表した。地球温暖化や高齢化が要因で、短期的な暑熱順化（暑さなれ）も考慮したうえで、猛暑日には熱中症搬送者の増加による医療逼迫が懸念されるとしている。
これは、2040年に全球平均2℃上昇を仮定した504パターンの1日ごとの気象条件に対する熱中症搬送者数を予測したもので、今後、人口は同等または減少に推移するものの、わが国の都市圏では地球温暖化に加えてヒートアイランド現象、高齢化の影響もあり、気温上昇の影響で、東京、大阪、愛知における熱中症搬送者は現在と比較して約2倍、梅雨明け（7月下旬）から8月上旬に搬送者が増加するとしている。
熱中症は、体内における熱バランスの崩れにより発症するが、高齢者は、発汗などの体温調節機能が若年者に比べて低下していることから、重症化率が高くなっている。2021年の日本国内における熱中症による搬送者数は4万7877人で、そのうち高齢者が56.3%を占める。地球温暖化による気温の上昇と高齢化の2つの要因で、日本では熱中症の搬送者数はさらに増加することが予想され、いまや熱中症は「災害」として位置づけられるべきで、リスク低減に向けた対策が求められている。
名古屋工業大学：日本の都市圏における熱中症搬送者数は2040年に2倍の可能性
https://www.nitech.ac.jp/news/press/2024/11121.html
●「熱中症警戒アラート」、新たに「熱中症特別警戒情報（熱中症特別警戒アラート）」
4月24日から10月23日まで運用
気象庁と環境省は、熱中症の危険性が極めて高い暑熱環境が予測される場合に、暑さへの「気づき」を呼びかけ、国民の熱中症予防行動を効果的に促す「熱中症警戒アラート」について、2024年度は4月24日から10月23日までの間、全国で運用を行う。「熱中症警戒アラート」は、全国を58に分けた府県予報区等を単位として、発表対象地域内の暑さ指数（WBGT）算出地点のいずれかで日最高暑さ指数33以上と予測した場合に発表される。
また今年度から、気温が特に著しく高くなることにより熱中症による重大な健康被害が生ずるおそれのある場合に「熱中症特別警戒情報（熱中症特別警戒アラート）」を発表する。「熱中症特別警戒アラート」の発表対象期間は熱中症警戒アラートの発表対象期間と同じで、その際は、気象庁も高温となる気象状況と見通しを伝えるため全般気象情報等で暑さに対する注意喚起を行う。
環境省：「熱中症予防情報サイト」
https://www.wbgt.env.go.jp/alert.php
〈2024. 05. 08. by Bosai Plus〉