気象研究所「太平洋側に接近する台風が増える」
「温故知新」 過去40年の観測データから学ぶ。
地球温暖化や気候の内部変動などとの関連の詳細な解析へ
気象庁気象研究所（茨城県つくば市）は、過去の観測データ等を用いて、日本に接近する台風の特徴の変化を詳細に調査した結果、過去40年で、東京など太平洋側の地域に接近する台風が増えていることが明らかになったと発表した。これらの接近する台風は、強度がより強くなっていること、および移動速度が遅くなっていることもわかったとしている。
この原因としては、日本付近の気圧配置の変化や海面水温の上昇などがあると考えられるという。同研究成果は、2020年8月25日付けで、日本気象学会が発行する国際科学誌「Journal of the Meteorological Society of Japan」に掲載された。
>>気象研究所：過去40年で太平洋側に接近する台風が増えている
台風は、平均で1年間に約26個発生し、そのうち約11個が日本に接近する（台風の中心が全国のいずれかの気象官署等から300km以内に入った場合と定義）。台風接近数について、各地域における過去の変化を知ることは、今後の台風防災・減災を考えていくうえで重要な情報になるという。
そこで、同研究では、1980年から2019年の過去40年分の観測データや気象解析データを用いて、日本に接近する台風の特徴の変化を詳細に調査。その結果、東京など太平洋側の地域に接近する台風の数が増えていることがわかった。東京では、期間の前半20年に比べて後半20年の接近数は約1.5倍となっている。
この要因としては、太平洋高気圧の西および北への張り出しが強くなっていることが考えられること、また、強い強度の台風（例えば中心気圧が980hPa未満の台風）に注目しても接近頻度が増えていること、台風の移動速度が遅くなっていることも明らかになった。この要因として、接近時の海面水温の上昇、上層と下層の風の差（風の鉛直シア）の縮小、大気中の水蒸気量の増加が、どれも台風の発達には好条件になっていること、さらに、偏西風が日本上空で弱まっており、これにより台風を移動させる風が弱くなっていることが考えられるとしている。
地球温暖化の進行に伴って、台風の移動速度が遅くなることが研究者によって指摘されていることから、気象研究所は今後、これらの変化と地球温暖化や気候の内部変動などとの関連について詳細な解析を行う予定だ。
なお、気象研究所は、気象庁の技術基盤の研究開発を担う施設等機関（省・委員会・庁などの行政機関に置かれる機関）で、気象庁の技術基盤の研究開発を担っている。
〈2020. 09. 03. by Bosai Plus〉